介護に若い人はつかない方が良い？そう言われる理由と介護で働くメリット

介護の仕事は、3K(きつい・汚い・危険)というネガティブなイメージから、「若い人はつかない方が良い」と偏見を持たれますが、そんなことはありません。

介護の仕事は体力的・精神的にキツイ部分があり、排泄介助は必須のお仕事。また、仕事中には転倒・ケガ・感染症のリスクもあり、危険と隣合わせなのは事実です。

それでも介護の現場では、老若男女を問わずたくさんの人が働いており、「若い人はつかない方が良い」という風潮はなくむしろ、若い人は歓迎されます。

ここでは、一般的に「介護に若い人はつかないが良い」と言われる理由と、リアルに働く人の悩み・介護で働くメリットを解説します。

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介護は”つかない方が良い”と言われる理由

介護の職場は、労働環境が厳しいというイメージが強く3Kと呼ばれ、短期間で離職する人もいます。では具体的に、現場の3Kを解説します。

【その①】きつい

介護の現場では、自分より体の大きい人を抱えて移動させる場面があり、身体的な負担が大きく「きつい」と感じることがあります。その負担は肉体労働レベルで、首や腰を痛める人も中にはいます。

また、仕事に慣れるまではストレスをためやすく、施設によっては夜勤があったり休みが不定期なことから、慢性的に疲れが取れない人もいます。

このような状況から、「介護職はきつくて、若い人には向いてない」と思う人がいます。

【その②】汚い

介護施設では自力でトイレに行けない人がほとんどで、1日に何度か排泄介助やオムツ交換が必要です。

特に高齢者は排便コントロールが難しいため、薬の影響で軟便なことが多く、介助にも時間がかかります。仕事の特質上仕方ないとはいえ、他人の排泄物を目にするのは心理的に、抵抗を感じるかもしれません。

また食事では、食べこぼしで汚れることがあり、気にする人は気になるものです。それ故、「若いうちに、そんな仕事を選ばなくても…」と言われるのです。

【その③】危険

施設の利用者様は、抵抗力が弱い高齢者が多く、集団感染が起きやすいものです。当然、周囲に感染者が多ければ、自分も感染リスクが高くなります。

また、トイレ誘導や風呂介助の際、転倒などで利用者様だけでなく、自分もケガを負うリスクがあり、病気だけでなくケガとも隣り合わせで「危険」な仕事と言えるのです。

【おまけのK】給料が安い

上記の3点に加え、最近では「給料が安い」を加えて4Kと呼ばれることがあります。

介護の現場では常に人手不足が蔓延しており、スタッフ一人に対して負担が多く、「仕事の責任や作業量に対して給料が見合わない」と不満を持つ人も少なくありません。

周囲からは、「若いならもっと効率良い仕事があるのでは？」という見方から、「介護の仕事はやめた方がいい」と言われるのです。

介護施設で働く人の悩みとは？

では、現場で働く人は介護の仕事についてどう感じてるでしょう？ここでは、「令和3年度・介護労働実態調査”の結果」を参考に解説します。

現場のリアル

介護の現場では常に人手不足な状態で、一人のスタッフに対して仕事の負担が大きいと感じる人が多くいます。

そのため、やむを得ず残業したり、いくつもの仕事を抱え込んでしまう結果「仕事のわりに賃金が低い」と感じることも…なかには、残業しても手当てがつかない施設もあるようです。

近年では、「年次有給休暇の新規付与日数10日以上の者における、年5日の取得」が義務となっています。とはいえ、現場では有給休暇が取りずらいのが現状です。

現場のリアルな悩みからも、「介護の仕事に若い人はつかない方が良い」と言われる理由が見えてきますね。

ですが、それだけで仕事の選択肢から”介護職”を避けてしまうのはもったいないです。と言うのも、介護職にはいくつものメリットがあるからです。

介護施設で働くメリット

高齢化社会の日本において、この先介護職のニーズは高まることが予想されます。なので、体さえ丈夫であれば、年齢に関係なく働き続けられる仕事。

しかも、若いうちから経験を積んでおくことで、将来的に収入面と職場での立場をステップアップさせることが可能です。

例えば介護に関する資格には、さまざまな種類があります。

介護施設では、職員に資格取得を積極的にすすめており、その費用を補助あるいは全額負担してくれるところもあり、「資格手当」がつく場合もあります。

賃金の見直し

先に登場した、「令和3年度・介護労働実態調査”の結果」によると、多くの介護施設事業所で「諸手当の導入や引き上げ」や「一時金の支給」また、「基本給の引き上げ」を実施しており、現場も徐々に改善されてきています。

令和3年度・介護職(管理職を除く)の賃金は平均244,969円、賞与額は平均605,212円で、増減はあるものの、年間トータルでは微増しています。

意欲の向上

勤務先に関して「今の職場で働き続けたい」人は、平成29年から上昇傾向にあり、同じ職場での勤続意欲は高まってます。

さらに介護離職率も、平成24年には17％だったのが、令和3年には14.3％まで改善されてます。厚生労働省の調査では、令和3年・全産業の平均離職率は13.9％ですから、介護職が特別に離職率が高い職業と言うことではありません。

転職にも有利

上記のように、介護の現場では収入面や職場環境が改善されつつあり、「同じ職場で働き続けたい」人が増えています。

例えば、介護福祉士の資格を持っていれば、役職に就くチャンスがあり給料アップが見込めます。将来的には、ケアマネジャーの資格をとって独立することも可能。

また、介護の資格を持っていると、介護の技術や知識があることを証明できるので、良い条件で転職しやすくなるメリットがあります。

介護福祉士の資格があれば、保育士資格が取りやすいです。また、看護助手であれば、無資格でも始めることができます。

また、運転免許があれば介護施設の介護ドライバーや、介護タクシーの仕事だってすぐに始められます。

介護の仕事で培ったコミュニケーション能力を活かし、接客業やサービス業など、いろんな場面で活躍することができるでしょう。

介護職に関するQ&A

Q.介護職に就くために必要な資格は何ですか？

A.まずは、入門資格である「介護職初任者研修」が必要です。食事や更衣、入浴介助など、高齢者や障がい者に専門的なサポートを行うことができます。

Q.「介護職初任者研修」取得の難易度は？

A.介護に関する入門的な資格ですので、難易度は高くありません。世代に関係なく、途中で受講を中止しない限り誰でも修了可能です。

Q.「初任者研修」に受講資格はありますか？

A.年齢は16歳以上から受講可能としているスクールが多いです。また、年齢の上限制限はありません。中学を卒業していれば誰でも受講可能で、性別や国籍も関係なく受講できます。ただし、妊娠中の方は、身体介護の実習もあるため、控えた方が良いでしょう。

Q.「初任者研修」は独学で取得できますか？

A.結論から言うと、取得できません。初任者研修は最大で130時間のカリキュラムを学習する必要があり、通信での学習時間は40.5時間までと定められているからです。また、各都道府県の指定を受けた認定機関(スクール)による評価(修了試験)も必要です。

Q.介護職に必要な能力とは？

A.・コミュニケーション能力
　・介助スキルや専門知識
　・臨機応変に対応する判断力
などが求められますが、経験を積むことで得られるようになるため、あまり気にすることはないでしょう。

まとめ

介護職は、一般的にネガティブなイメージがあり、「若い人はつかない方が良い」と言われますが、そんなことはありません。

近年では、国の定める「介護職員処遇改善」制度と、介護業界の事業所努力により、介護職員の給与アップと職場環境が整ってきています。

また、将来的にも介護職はニーズが高まることが予想されており、若いうちから経験を積んでおくことは有利です。

それでも介護職に就くのが不安、職場選びに迷う方は、専任のキャリアアドバイザーがサポートしてくれる、「かいご畑」に相談してみるのがおすすめです。

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